現地の状況を語る中山医師（写真上左）診療支援の様子（下）
熊本地震の発生を受け、日本赤十字社神奈川県支部から現地に派遣された救護班の第１班が活動を終え、４月27日に同支部で報告会を開いた。
今回派遣されたのは横浜市立みなと赤十字病院の中山祐介救急部長を班長とする医師や看護師、薬剤師ら10人。
中山医師らは地震発生直後から体制を整え、18日に県支部を出発。20日昼に熊本赤十字病院に到着し、すぐさま近くの避難所、益城町総合体育館で診療支援に従事した。中山医師は「当時は行政の被害把握や診療体制も整っておらず、特に幼児・子どもの医療のニーズが高かった」と混乱していた現場を振り返る。
その後も、余震を恐れて車中で寝泊まりする人々に「エコノミークラス症候群」の危険性を知らせる啓発活動のほか、南阿蘇中学校の避難所では衛生管理の問題からノロウイルスが蔓延するのを阻止するためにトイレや調理場位置の変更、土足エリアの制限などを地元の保健師らと一緒にアドバイスした。「トイレに並ぶのを嫌って水分を取らず脱水症状になる人やストレスで不眠に悩む人も多かった。今後は心のケアや、地元の医療機関などにできるだけ早く引き継ぐことが大切。その橋渡しが赤十字の使命」と語った。
県支部からは今後も秦野や相模原の赤十字病院から救護班が派遣され、５月下旬まで支援が続く。
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