大盛況となった会場
子安台自治会（秋馬正弘会長）は４月24日、地産野菜の販売会を子安台第二公園で開いた。住人向けの買い物難民対策として、これまで近隣自治会と開催してきた野菜販売が３月で終了したことを受けて独自に企画したもので、地産地消に取り組む区内の農業ボランティアグループと協力して行った。
難民解消したい
１９７０年頃まで住人の生活を支えていた公設子安台市場が閉鎖されたこともあって、高齢となった住人たちにとっては山坂の多い中で約１Km先のスーパーへ行くのも一苦労。そこで昨年度、地元農家などの協力のもと、子安台自治会、新子安南部町内会、新子安北部自治会が合同で野菜の移動販売を８回開いてきた。しかし、会場持ち回りのため混乱を招いたほか、会場が遠く不便に感じる人も多く、今年度の継続を断念するに至ったという。
各自治会で今後について検討する中、子安台自治会では昨年度に数回協力してもらった農業ボランティアグループ「かなっぱ畑の会」（山田牧美会長）に協力を依頼。先陣を切って単独での開催にこぎつけた。当日は、会場に１００人近い住人が続々と駆けつけ、用意された約20種類の野菜は１時間もしないうちに完売した。
地産地消を発信
かなっぱ畑の会は、区主催の生涯学級講座の修了生によって昨年立ち上げられた。35人のメンバーが区内の農家支援を行う「援農部」、野菜作りを行う「栽培部」、イベントなどで地産野菜を販売する「地産地消部」の３部会に分かれて活動。地産地消部では区民まつりなどこれまでに20回近くの販売経験があり、８件の農家から仕入れた野菜のほか、栽培部で育てた野菜も販売している。
地元農家が作った野菜を食べてもらいたいという同会と、買い物難民の解消や住人どうしの交流を作りたい同自治会それぞれの思いがうまく合致したモデルケースとして、秋馬会長は「大盛況で手ごたえを感じた。毎月開催できないか可能性を探りたい」と意欲をみせる。山田会長は「６月には北部で販売会があるので、それらを踏まえて今後どのように協力できるか検討していきたい」と話した。
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