協定を交わした元沢社長（左）と福田市長＝14日
バスケットボールを通じてＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を実現しようと、Ｂ１・川崎ブレイブサンダース（ＢＴ）は新企画を発表。９月14日、推進に向けた協定を川崎市と結んだ。具体的施策に、保育所等へのバスケゴール寄贈やホーム戦の就労体験を挙げる。
ＳＤＧｓを掲げた川崎ＢＴのプロジェクト名は、バスケともう一つの重要な活動という決意を込めた「＆ＯＮＥ」（アンドワン）。クラブ本拠地の自治体として川崎市に広報など支援を求め、協定にこぎつけた。川崎青年会議所の後援を受け、10月開幕の今季から始動。３カ年を目安に数値目標を設定している。
幼児ゴール寄贈へ
プロジェクトではＳＤＧｓが示す17目標のうち「健康・福祉」「働きがい・経済成長」の２項目を組み合わせることで、「住み続けられるまちづくり」を実現させようと計画。健康の目標では、幼児用バスケットゴールを市内１５０カ所の保育所や幼稚園に３年かけて寄贈。さらにクラブ主催のスクールや大会等で、参加延べ人数１万人を目指す。働きがいでは昨季実績が２６９人だったホーム戦での就労体験人数を、３年目で３６９人に増やすとしている。
政府は昨年、川崎市を「ＳＤＧｓ未来都市」に認定。市がパラスポーツ推進やごみ削減に取り組む中、ＤｅＮＡグループのクラブ運営会社・元沢伸夫社長は「プロスポーツクラブとして、社会課題に対して継続的に何ができるか。昨秋以降、協議を重ねてきた」と振り返る。スポーツ界にも広まるＳＤＧｓだが、国内のプロクラブが具体的な数値目標を掲げるケースは珍しいという。福田紀彦市長は「元沢社長の本気を感じ、本当に心強い。（目標達成に向けた）メッセージが老若男女のファンに届くことを願う」と期待を寄せる。
コロナ禍に見舞われた昨季、川崎ＢＴはリーグ戦60試合のうち20試合が中止になったが、売上は前年比約１・５倍の９・９億円を計上。３年後の収支黒字化を目指す。
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