地震はいつどこで起こるか分からない。ただ「地震の後、火災が発生しなければ失われずに済む命もあったはず。日頃から火災を防いだり、火がまだ小さいうちに消しておこうという意識が大切」と緑消防署の寺山洋司署長=写真=は語る。
寺山署長によると、1923年9月の関東大震災では、死者・行方不明者約10万5000人のうち、9割もの人が火災で命を落としたという。
震災後の火災は、適切な防火対策で「防げるものという思いがある」と寺山署長。家庭での対策としては「やはり消火器が有効。消火器は1本で、一般的な大きさのバケツ9杯分の消火能力がある」と話す。
また食品の備蓄に関しては「ローリングストック」という方法を勧めている。これは普段から少し多めに米、味噌、醤油などさまざまな食品を備蓄しておき、定期的に食してから新たに買い足していく手法。常に新しい非常食を確保しておくことが大切という。
耐震補強と「何もない部屋」
今年元日に発生した能登半島地震や1995年1月の阪神淡路大震災などでの犠牲者の多くは「建物の倒壊」により命を絶たれたという。寺山署長は「自宅に『あえて何も置かない部屋』を用意し、日頃からそこで寝るようにすることも有効」と語る。家屋の耐震補強だけでなく、地震で転倒する家具がない部屋をシェルターのように使用することが命を守ることにつながるという。
寺山署長は「普段の生活の中に防災を取り入れていくことが大切」と強調した。
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