３校の合同遠足で親睦を深めた＝５月11日、こども自然公園
児童数の減少により、市立左近山小高小学校と左近山第一小学校、左近山第二小学校が来年４月に統合され、「左近山小学校」として開校する。地元住民の高齢化や若年層の減少などから、長く小規模校の状態にあった３校。現在は、統合に向けて３校で交流活動が行われている。
横浜市では11学級以下の小学校を小規模校と指定しており、小規模校同士の統合を進めている。旭区内でも、若葉台地区とひかりが丘地区で統合されており、今回で３例目となる。
今回対象となる左近山小高小は６学級（１４９人）、左近山第一小は11学級（３０１人）、左近山第二小は10学級（２６６人）と小規模校に該当する（５月１日現在）。これを受け、左近山地区では昨年10月に３校の学校長や自治会長、ＰＴＡらによる小規模校対策検討委員会が発足し、会議を重ねてきた。
統合後は22学級、７５１人になる見込み。校舎は左近山第一小が使用され、増築工事期間中は左近山小高小の校舎が使用される。名称は地域住民や児童らにアンケートを行い「左近山小学校」に決まった。学区が広がることから、保護者から通学時の安全面を心配する声も挙がったが、検討委員会では４月に安全点検を実施。今後は横断歩道の整備など要望を提出するという。
背景に少子高齢化
高度経済成長期に開発された左近山団地。３校の中で一番歴史が長い左近山第一小は１９６９年に開校し、ピーク時の76年には１９０９人の児童が在籍していた。
しかし、世帯主の高齢化、若年層の転出などで少子化が進み、児童数は３校とも減少傾向に。99年からは３校とも11学級以下が続いている。検討委員会の林重克委員長（左近山連合自治会会長）は「今は会合や行事にも子どもが集まらず、少子化を肌で感じている」とし、「小規模校はクラス替えができないことなど課題もあるので、統合はいずれ必要になるとは思っていた。子どもたちにとって良い環境を考えたい」と話す。
小学校の跡地利用は今後検討される。林委員長は「施設を充実させて新しい世帯を増やすことも重要だが、今住んでいる高齢者が安心して暮らせる街にしたい」と、福祉施設などを要望していく方針だという。
３校で交流活動
３校では来年の統合に向けて交流を深めようと、５月11日にこども自然公園＝大池町＝で全校生徒を対象とした合同遠足を行った。
この日集まった児童は約７５０人。児童らは各学校の縦割りグループでポイントラリーを行い、課外活動を楽しんだ。学校ごとに赤、黄、青のバッジを付け、どこの学校か判別できるような工夫も。左近山第一小の児童（５年）は「一緒に遊びたいけど、緊張してまだ話せていない。（統合したら）友達の名前を覚えるのが大変そう」と話していた。
左近山小高小の地口朝美校長は「今日の遠足で、この人数になることを実感してもらえたのでは。統合により友達も増えるので良い経験になれば」と期待を込めた。今後、３校では学年同士での交流や球技大会の合同練習などを行い、親睦を深めていく予定だ。
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