横浜市衛生研究所が12月６日に発表した感染性胃腸炎の流行を表す緑区内の数値（定点）が11月26日から12月２日の間で警報レベルに達していることがわかった。横浜市全体でも流行警報が発令されており、衛生研究所では注意を呼び掛けている。
感染性胃腸炎は、ノロウイルスなどの感染が原因で、下痢、腹痛、吐気、嘔吐などを主症状とするもの。冬の時期に流行する疾患とされている。
緑区内の定点を見てみると、11月５日から11日の第45週では、７・８だったものが、翌46週には、13・８、47週には19・２と、徐々に高くなり48週目に警報レベルとなる20を超える25・２となった。患者数では、45週が39人だったが、警報となった48週には、１２６人となっており、約３倍に増加している。
衛生研究所によると、予防には、手洗い、便や吐物の適切な処理、次亜塩素酸を用いた消毒、食品の十分な加熱をあげている。また、吐物の処理の際、ノロウイルスが空気中に浮遊することがあるため、換気も重要としている。「乳幼児や高齢者の方がかかると、重症となることもありますので、特に注意をしてほしい」と担当者は話している。
小学校では、独自に予防対策をしている学校もある。保健養護教諭を中心に、空気感染を防ぎ、吐物をすぐに処理できるよう、常に消毒できる体制をとっている学校もある。
インフルエンザの患者も増
区内のインフルエンザの定点は、47週が０・33だったのに対して、48週が１・17、患者数も２人から７人となっており増加している。衛生研究所の担当者は「まだ流行しているとは言えないのでは」と話すが、これから流行期に入っていくため、「感染性胃腸炎とともに、手洗い、うがいなどの基本的なところが予防につながりますので、日頃から行い、予防に努めてほしい」としている。
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