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首都圏直下型地震、４年以内70％の試算も 耐震補強と家具の転倒防止で、被害の8割軽減も可能
▶直下型地震の被害の一例
東大地震研究所では昨年9月、東日本大震災以降、首都圏でおこる誘発地震活動の影響を加味した地震発生の試算を発表。これは公式見解ではないとしながらも、Ｍ７クラスの地震発生率は4年以内で70％、30年以内では98％とした。同研究所ＨＰの広報ページでは「首都圏直下型地震が起きるということや、それが切迫しているということは、以前から政府をはじめ多くの研究者が指摘しているとおりです。今がそのときと思って備えてください」としている。さらに、直下型地震である阪神・淡路大震災の場合は、家屋の倒壊や家具の転倒による死者が8割を占めたこと、逆に言えば、耐震補強と家具の転倒防止で被害を軽減できる、とも指摘している。
備えあれば憂いなし
今年発売されたアップルホームの新商品『耐震用安全ボックス（特許出願中）』は木造建物内の一部屋に鉄骨製のボックスを構築、見た目は普通の部屋と変わらない「シェルター」をつくるというもの。既存の建物を利用するので工期も約１週間と短期間。価格は４畳半タイプ98・８万円〜と経済的。資料請求は同社まで。
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