弁当の提供をきっかけに地域で支援を必要とする人と繋がる「助け合いシェアご飯」について学ぶ勉強会が10月27日、美しが丘の３丁目カフェで行われた＝写真。
この取り組みは４月に藤が丘にある飲食店「ナチュラーレ・ボーノ」の植木真さん＝写真奥右＝が始めたもの。コロナ禍で困窮するひとり親家庭や高齢者の助けになればと寄付を募って弁当を作り、地域のボランティアが定期的に配達を行ってきた。
今回の勉強会は、この取り組みをより持続可能な形で、藤が丘エリア以外にも広げていくことを目指して開かれたもの。横浜市役所の職員もコーディネーターとして参加し、社会福祉協議会や地域ケアプラザ職員のほか、飲食店店主やＮＰＯ法人など約20人が集まった。
勉強会の冒頭でこれまでの活動を報告した植木さん。弁当の配達が定期的にコミュニケーションを取るきっかけとなり、行政の支援が届きづらい人も支援できることの意義などを説明。配達をサポートする参加者からは、仕事が忙しくて子どもの食事にまで気を回せない父子家庭の実情が語られ、「食育の観点からもこの活動を続けていくことが大切」と訴えた。
鍵は協力者探し
また、持続可能な仕組みを考える話し合いでは、現在配布で大きな役割を担っている谷本地区社協の元事務局長、上野吉子さん＝写真奥中央＝が「活動を広げるには、地域の協力者の数を増やすことが鍵。弁当を作ってくれる飲食店のほか、配達もボランティアの善意に頼るだけでは大変なので、無理なく続けられる仕組みがあれば」と提案。ひきこもりの若者支援を行う団体から配達ボランティアを職業体験として手伝いたいというアイデアや、農場を営む社会福祉法人からは栽培した野菜の提供案などが寄せられた。
植木さんは今後も参加者を募りながら話し合いを続け、活動の幅を広げていきたいとしている。
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