病院入口では検温を実施
今回のコロナ禍で神奈川県の「重点医療機関協力病院」として回復期の新型コロナウイルス陽性患者などを受け入れてきた「横浜総合病院」＝鉄町。一般病棟の１棟をコロナ対応の専用病棟に切り替え、独自にＰＣＲ検査ができる発熱外来を設置するなど準備を進めた同院の取り組みを平元周院長に聞いた。
二次救急拠点病院として、コロナ禍でも救急搬送の患者を受け入れてきた同院。４月には脳梗塞で搬送された救急患者の新型コロナ感染が判明し、治療にあたった医師や看護師ら13人が濃厚接触者として自宅待機に。集中治療室も約２週間閉鎖し、救急患者の受け入れができなくなった。
医療従事者の感染は確認されなかったが、これを受けて同院では一般病棟の１棟をコロナ対応の専門病棟に切り替えた。「地域の基幹病院として、救急患者の受入制限はしたくなかった。しかし、院内感染は絶対に防がなくてはならないので専門病棟を用意したが、問題はＰＣＲ検査がなかなかできなかったこと」と平元院長。陽性、陰性の判別が早くできなければ同病棟内での感染も起こりうる。そこで、行政と相談し、保健所を通さずに検査ができるよう民間の検査会社と契約。その後、臨床検査技師や医師の発案で院内で独自に検査できる準備を進め、敷地内のテントでの発熱外来を５月11日から開始した。「自分たちも感染の不安があるにもかかわらず、献身的に取り組んでくれたスタッフには本当に感謝したい」
５月末には横浜市のＰＣＲ検査も始まり、同院の検査ニーズは落ち着いてきた。しかし、専用病棟の維持など病院経営としては億単位のマイナスが出ているという。国の補償も不透明な中で、感染第２波への不安もある。「第２波が来れば再び全力で対応するが、基幹病院として新型コロナ以外の患者さんもしっかり守っていきたい」
同院は発熱外来を６月中旬まで継続する。地域のクリニックの紹介や、電話予約すれば直接の来院も可。医師が問診し、必要と判断されればＰＣＲ検査を受けられる。
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