昨年の被災時は市消防局に勤め、市内の被害状況の情報を整理していた飯田署長。今年４月の同署着任後は、現場で活動した署員や消防団員の「生の声」に耳を傾けた。「現場にいたからこそ分かる問題点がある。次に備える上で生かしたい貴重な意見」と飯田署長。それを反映して救助用ボートなど資機材の充実を不可欠とし、関係団体と協力して充足化に努めてきた。
水没して使用できなくなった火災報知器などの消防用設備は、約１年かけてほとんどを復旧。その間、署員が１軒ずつ建物の管理者らから話を聞いて個別に安全対策を講じてきた。飯田署長は「台風の爪痕は深かったが、区内は被災前の安全性を取り戻してきている」と話す。
台風シーズンに向けて、関係団体との緊密な連携も欠かせないという。「日ごろから密に連絡を取り合い、緊急時に迅速な対応ができるよう備えている」と話す。
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