移動販売車が到着するとあっという間に住民が集まる
「きょうはさんまの干物がおすすめだよ」―。威勢のいい声が響き渡る。海産物を積み込んだ軽トラックが集会場前に到着するや否や住民が集まり始めた。藤塚町の保土ヶ谷グリーンタウンで毎週見られる光景だ。
過疎化が進んだ農村部では従来から問題化していた「買い物難民」が、ここ数年は大都市郊外や、かつてのニュータウンなどにおける社会問題となっている。
区内藤塚町、ＪＲ線北側の丘の中腹に30年前に完成したグリーンタウン。現在２４８世帯が暮らすこのマンションの住民の大半が高齢者世帯だ。
リュック背負い老夫婦が買出し
日用品を扱う近隣の商店が３年ほど前に閉店して以降、住民の買い物事情は一変。タクシーを呼んだり、大きなリュックサックを背負いバスでスーパーに買い出しに出かける姿が数多くみられるようになった。管理組合は昨春、移動販売車出店に関するアンケート調査を実施。買い物に不便さを感じ、移動販売を希望する声が大多数を占めた。
住民の会話生まれる
西区に本社を構える海産物加工品などを扱う「横浜たにや」（谷屋一好社長）に協力を依頼し、昨年７月から鮮魚や海産加工品の移動販売がスタート。毎週水曜日に販売車が店を開くと50人ほどの客が訪れる。
管理組合の高橋繁美副理事長は「大手スーパーのネット宅配サービスもあるが、ネット操作ができない高齢者も多い。丘の上に建っていることもあり、住民にとっては週に１度とはいえ、とてもありがたい」と話す。また、住民同士が買い物を通じ会話を持つようになるなど、「顔の見える関係」が生まれているという。
利用者からの声を受け、11月からは川島町の農家の協力を得る形で野菜の販売もスタート。毎回、訪れるという70代の主婦は「これまで買い物が苦痛だった。魚も野菜もそろって本当に助かる。料理も楽しめるようになった」という。
「要望あれば訪れたい」
移動販売車を展開する谷屋社長は「日常的な買い物が困難な地域が市内にはまだまだある。業務筋の取引が当社の本筋ではあるが、これからも要望を頂ける地域があれば、積極的に訪れ、社会に貢献していければ」と話している。
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