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津久井在来大豆 ”幻の逸品”安定供給へ 海老名市のPRにも期待

社会

掲載号:2015年4月24日号

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各所の試食イベントでは「煮ただけなのに甘みが違う」と絶賛される事も
各所の試食イベントでは「煮ただけなのに甘みが違う」と絶賛される事も

 海老名市を含む県央エリアの「2015年度・重点事業」がこのほど発表され、この中で「津久井在来大豆のブランド振興支援」の概要が明らかになった。

 これは”幻の大豆”ともいわれ、地産地消の観点からも高い注目を集めている「津久井在来大豆」を、広く内外にアピールしようというもの。津久井エリアを中心に、かつては広く栽培されてきたこの大豆だが、輸入品の影響などにより一時は収穫高が低迷。その後、農業関係者の尽力により、年々栽培面積を増やすと同時に、2010年には「かながわブランド」にも認定された。現在では、栽培を手掛ける県央エリアの5つの農協が「津久井在来マーク」を共同で商標登録し、消費拡大を図るイベントを各所で実施するなど周知に努めている。

品質均一化にも目途

 一方、各栽培地で生産される津久井在来の大豆には品質にばらつきが見られた事から、県では2006年度、これらの均一化に着手。農業技術センター等を中心に「標準系統」となる大豆の選定が行われてきた。

 今回のブランド振興支援事業は、約7年にわたる標準系統の選定を経て品質の均一化と安定供給への目途がある程度立った事などを受け、さらなるPR活動を県が主導する。予算の総額は30万円。具体的には今年3月に発足した「津久井在来大豆振興連絡会」を母体として、ブランド力の向上や様々なルール作りなどを組織ぐるみで展開するほか、生産体制の強化、販路拡大等についてもスムーズな意思決定を目指していく方針。現状1ヘクタールの作付面積のある海老名市には、人手のかかる収穫作業をオートメーションで行う事ができる「コンバイン」も、他エリアに先駆けて導入されている事などから、県農政関係者は「周知徹底に一層、協力してもらえれば」と、期待を寄せている。

収穫量は県全体で年間約50トン
収穫量は県全体で年間約50トン

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