モデル事業の実施結果を発表するリハビリストホーム瀬谷の職員
ＮＰＯ法人日本総合リハビリスト協会（瀬谷区本郷・川崎正仁理事長）による学術大会２月13日、中区の横浜市健康福祉センターで行われた。
多くの介護職や医療関係者らが集まる中、介護サービスに関する厚生労働省研究事業の実績報告が行われた。同事業は東京歯科大学が主体となって、瀬谷区本郷の通所介護施設「リハビリストホーム瀬谷」など全国９カ所の介護事業所で昨年９月から今年２月まで実施。各事業所が介護予防や自立支援の取り組みとして、口腔機能向上と運動器機能向上、栄養改善の各サービスを組み合わせて包括プログラムとして提供することで、利用者の生活意欲や口腔・運動器機能等に現れる効果を検証した。
発表に立った同大学・渡邊裕氏は「運動に口腔機能向上のプログラムを加えた利用者のほとんどに、機能の維持・向上が見られ、中には介護度が改善した人もいた」とし、「介護保険の予防給付や介護給付において、これらのプログラムを併せて実施した方がより良い効果が期待できることが証明された」と話した。
リハビリストホーム瀬谷の職員による実践結果の発表では「各サービスを選択的に提供するよりも、利用者にサービスの必要性や関連性を意識してもらえた」、「口腔機能はほとんどの人が向上し、身体的にも精神的にも意欲の向上が見られた」などの成果が報告された。
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